アジアの投資家は、イランを巡る相反する発言を受けて地政学リスクを慎重に見極めている。トランプ米大統領はイラン大統領が停戦を求めたと主張したが、イラン側はこれを否定しており、情勢の読みは定まっていない。
市場への直接的な焦点は原油だ。原油高が長期化すれば、資源輸入国である日本や韓国にとって企業収益と家計負担の重石になりやすいが、リッチモンド連銀総裁は現時点でインフレ期待の明確な上振れは見られないとの認識を示した。
米国では企業在庫が1月に予想外の減少となり、卸売部門の弱さが示された。需要の勢いに対する判断は分かれるものの、サプライチェーンと在庫循環を通じてアジアの輸出企業にも波及しうる指標だ。
通商面でも不透明感は残る。中国、メキシコ、米国をめぐる関税論や対外関係の再編は、アジア企業にとって迂回輸出や生産拠点の見直しを迫る可能性がある。
欧州ではパリの爆破計画阻止を巡り親イラン系組織との関連が疑われており、中東情勢の余波が広域に及んでいる。アジア市場にとっては、原油、為替、貿易の三つを同時に見なければならない局面が続きそうだ。