EU
マクロ経済環境がエネルギー面で悪化している。主要国による戦略備蓄の大量放出に協調的に取り組む中でも、原油はバレル100ドルを上回ったままだ。この水準は既に過去のものと見なされていたが、再び浮上したのは純粋な地政学的リスクの現実化による。ホルムズ海峡では世界石油貿易量の約5分の1が通過する中、イランによる海運攻撃はもはや理論上の脅威ではなく、実際の流通阻害となっている。湾岸地域のエネルギー供給に部分的に依存するEUにとって、スタグフレーション的な圧力は即座に波及する。既に南部イングランド地域では暖房油の注文キャンセルや供給ボトルネックが報告されており、エネルギーショックが予想以上に迅速に実質所得と購買力を蝕んでいる。
企業の耐性にも亀裂が生じている。数百年の歴史を持つ陶器メーカーのデンビーが経営危機に陥ったのは、コスト上昇の圧力がいかに深刻かを物語っている。製造業と消費財セクターでは薄利構造がより一層加速しており、価格転嫁力の弱さが企業を圧迫している。一方、ジョン・ルイスが4年ぶりに従業員賞与を支給することは賃金面では肯定的だが、同時に小売部門の経営ひっ迫ぶりを映し出している。売上回復を背景に初めて支給を正当化できた現実は、企業全体が依然として脆弱であり、コスト上昇と価格転嫁能力の限界に挟まれていることを示唆している。
金融安定性のリスクも予想外の形で顕在化した。ロイズ・バンキング・グループにおけるデータ流出事件では、モバイルアプリを通じて顧客が他ユーザーのトランザクション情報に露出するという稀だが深刻な事態が発生した。迅速に対応されたにせよ、このような事象は家計が既に経済的に逼迫している時期に、デジタルバンキング基盤への信頼を蝕む。
米国による関税調査脅威は、近期成長軌道を狂わせうる政策不確実性を上乗せしている。米国がEU、中国、インドを含む主要貿易相手国への新規調査を発表したことは、最近の最高裁判決後もなお、保護主義圧力が生き続けていることを示している。既に低成長に直面するEUにとって、新たな関税はエネルギーショックの悪影響がまさに進行中である中、企業マージンと投資意欲をさらに圧迫する。
もっとも、すべての信号が悲観的とは限らない。ポーランド経済は欧州で最高水準の成長率を維持しており、制度改革、労働市場の活性化、インフラ投資が逆風を克服できることを示唆している。より広い観点から見れば、EUは二分化した見通しに直面している。近期的には実インフレとエネルギーリスクが現実的かつ切迫した脅威である一方、銀行部門と小売セクターの構造的脆弱性と外部の関税脅威が中期的な下振れリスクを構成している。中央銀行は成長支援と物価管理の綱渡りを強いられ、政策当局者は金融市場と家計財政の双方における高い変動性の時代に備える必要がある。