BLS JOLTS 自発的離職率

BLS JOLTS自発的離職率について

BLS JOLTS自発的離職率は、米国労働統計局（BLS）が月次で公開する「求人労働需給指数」（JOLTS: Job Openings and Labor Turnover Survey）に含まれる指標で、雇用されている労働者のうち、自発的に職を辞めた割合をパーセンテージで示したものです。具体的には、前月の総雇用者数に対する自発的離職者数の比率として計算されます。

この指標が重要視される理由は、労働市場の健全性と経済全体の景気動向を反映する先行指標となるからです。自発的に離職する労働者が増加することは、労働市場が引き締まり、労働者が賃金上昇や職場環境の改善などより良い条件の職を求める余裕がある状態を示唆しています。逆に離職率が低下する場合は、景気悪化による失業不安から労働者が現職にとどまる傾向を示します。また、この指標はインフレ圧力の判断にも活用されており、離職が増えて労働供給が逼迫することで賃金上昇圧力につながる可能性があります。

一般的な傾向として、経済好況期には自発的離職率は上昇し、経済不況期には低下します。2021年から2022年にかけて米国では大幅な離職の波が起こり、「大離職」（Great Resignation）と呼ばれる現象が注目されました。この時期の高い離職率はインフレ対策の金利引き上げ判断にも影響を与えました。注目すべき点は、年率2.5～3%程度が平常的な水準とされており、これを大きく上回る場合は労働市場の過度な引き締まりを、下回る場合は経済的弱さを示唆することです。